住まいのセカンドオピニオン

住まいづくりには様々な工法や材料がありますが、よく理解できないうちに決断を迫られて決まってしまうことが多々あります。よりよい決断とするためには多くの情報を集めなければなりませんが、短期間では思うように集まりません。そのようなときは設計事務所の「セカンド・オピニオン相談窓口」をご利用ください。
住まいづくりのセカンドオピニオン

定期的に実施されるマンション大規模修繕工事は、管理組合や賃貸オーナーにとって大きな負担となります。工事内容や工事金額、建設会社などを決めていかなければなりません。決定に至る過程は透明性を持って明らかにする必要があります。管理組合や賃貸オーナーのパートナーとして､住民の理解を得る方法や対策のアドバイス､セカンドオピニオンも実施しています。
大規模修繕工事のセカンドオピニオン

大規模修繕工事で設計者まさかの談合関与

マンション大規模修繕工事の工事内容や工事金額、建設会社を決定していくことは、管理組合にとって大きな負担となります。決定に至る過程は透明性を持って明らかにする必要があります。

そこで、管理組合をサポートする方法として、設計コンサルタントへ依頼する方法が有効とされてきました。しかし、設計者が談合に関与して、建設会社からバックマージンを要求し、高額な工事費となってしまうケースなど、管理組合の利益と相反する立場に立つ設計コンサルタントの存在が指摘されています。

設計者の本来の役割は管理組合へのサポートです。しかし、管理組合の代理として建設会社の選択を任されるようになって、設計者が談合に関与するようになってしまいました。設計者はこの件の報道で全く信頼を失ってしまいました。今後は管理組合に誠実に対応して信頼を回復しなければなりません。

室内が汚れていくまさかの換気方法

都心の密集地でも工夫をすれば自然の風による通風は可能です。暖かい空気が上昇する性質を利用して、上階の窓と下階の窓で風を取り入れることができます。窓が大きく開けられない場合は換気扇を利用することになります。この場合、換気扇の能力に見合った給気口を設けなければ効率良い換気はできません。十分な給気口がないと、床や壁、天井のすき間から床下や小屋裏の外気が室内に入り込むことになります。

台所の換気扇は風量が大きいので、換気扇に見合った給気口がないと、床下収納など気密の悪い部分のすき間から床下の空気が入り込んできます。床下に農薬系の防腐防蟻剤を利用していた場合や湿気でカビが生じていたりすると、換気をすればするほど室内の空気が汚れていくことになります。

このようなことを防ぐには、窓を開けて換気扇に見合った新鮮空気を供給すれば良いのですが、それでは冬場は寒く夏場は暑くなってしまいます。窓を閉めて必要な外気だけ供給できる給気口を設け、効率よい換気ができるようにしましょう。

JAS製材品が普及しないまさかの理由

木造住宅の柱や梁の構造材は、構造用集成材が使用されていれば、ほとんどJASマークが確認できます。しかし、その他の構造材はJASマークが付いていないことがあります。建築基準法は建築材料の品質において、建築物の主要構造部に使用する木材など国土交通大臣が定めるものの品質はJIS（日本工業規格）又はJAS（日本農林規格）に適合するものと定めています。しかし、丸太を加工した角材など製材は対象外となるため、JASマークが付いていなくても使用することができます。

JASマーク付の製材は普及率が低いと言われています。JAS材の製造には品質管理に手間や費用がかかりますが、JASマーク付とJAS同等品の価格差はほとんどありません。製材工場としてはメリットがないのでつくらないというのが原因のようです。消費者としてみると、JASマーク付とJAS同等品では信頼の度合いが全く異なります。事業者は消費者から信頼されるためにも、JAS同等品ではなくJASマーク付を積極的に使用することが望まれます。

まさかバルコニーには屋根がなかったとは

ベランダはポルトガル語によるもので、建物から張り出した室外部分のことで、庇や軒下など屋根がかかっているものをいいます。同様に屋根がかかってないものはバルコニーといいます。バルコニーと記載されている物件は屋根がないので、雨の日は洗濯物が出せないことになります。下の階の屋根を上の階の庭として使われるものをルーフバルコニー、1階部分に設けられるものはテラス、玄関先の外部スペースはポーチと呼ばれています。

屋根瓦を軽くすることで構造が不利になるまさか

地震力が建物に与える影響は大きく、屋根の荷重を軽くすることは耐震上有効になります。ただし、風圧力は屋根の荷重が重いほうが建物に与える影響は少なくなることがあります。

建物の形態によっても風圧力による影響の方が大きくなることもあります。地震力ではなく、風圧力によって耐力壁の位置や長さが決まることもあります。

地震力、風圧力、積雪荷重など自然現象による外力の荷重を短期荷重といいますが、比較的短時間に建物本体に作用する荷重です。建物を計画する上で、最初から検討していく必要がある重要事項です。

変化する雪の重さのまさか

8月17日北海道の大雪山系黒岳で雪が降り、まさかの初雪となりました。同地で8月に初雪が観測されたのは15年ぶりとのこと。

新雪の重さは１立方メートルあたり50～150キログラム、しかし降りつもって固くなると、150～500キログラムにもなってしまいます。なんと3倍も重くなってしまうのです。建築基準法で決められている積雪の重さは、積雪が１cmの場合１平方メートルあたり、20N以上です。(約2キログラム)

多雪区域の指定する区域では特定行政庁によって積雪量が指定されています。屋根の勾配によって緩和規定があります。また、雪おろしを行う慣習のある地域においても緩和規定があります。

雨漏りが保証の対象かどうか判断のまさか

請負業者や売り主は雨漏りを想定外の自然災害と主張して対応を拒否することがあります。ただし、毎年発生する規模の台風や大雨で雨漏りが発生しているのであれば、想定外との判断は難しく、防水措置や雨仕舞いに問題があると考えられます。つまり、10年間の保証の対象になります。雨漏りが自然災害なのか瑕疵なのか争いとなった場合、その最終判断は裁判所で示されることになります。

台風や大雨による雨漏りが保証対象外となるまさか

新築住宅を提供する請負業者や売り主は、屋根や外壁など雨水の浸入を防止する部分について、10 年間の瑕疵担保(かしたんぽ)責任という保証の義務付けがあります。例えば、10年の期間内に室内へ明らかに雨漏りしているのであれば、申告によって、請負業者や売り主は無償での修理に応じなければなりません。

ただし、例年にない台風や大雨の場合、雨漏りは想定外の自然災害と判断され、保証の対象外となることがあります。最近のゲリラ豪雨によって、地盤の低い玄関やベランダの浸水被害が多くみられました。想定外の自然災害と対応を拒否されることもあるので、事前の浸水対策が必要となります。

免震、制震、耐震各構造は全く異なる構造

免震構造、制震構造、耐震構造は構造物の損傷や倒壊を防止するための構造のことですが、それぞれ全く異なる構造です。

免震(めんしん)は、地震力を抑制低減することによって構造物の倒壊を防止することをいいます。基礎の部分に特殊な積層ゴムや滑り支承などを入れ、地震の震動が建物に伝わらないようにする仕組みの構造です。地盤と建物が絶縁しているため、建物本体の損傷や揺れを抑えることができる優れた工法です。ただし、他の工法に比べて建築コストが高く、定期的なメンテナンスが必要なため、維持費も高くなる傾向があります。

制震(せいしん)は、建物の震動を軽減するダンパーなどの制震装置を構造体に組み込み、地震力を吸収し、構造物の倒壊を防止することをいいます。木造住宅にも採用されてきていますが、風の揺れに対しても効果があることから、超高層ビルにも採用されています。大型ダンパー形式や機械装置を駆動して揺れを抑える制震装置など、優れた制震技術が開発されてきています。

耐震(たいしん)は地震力を受けても倒壊しないで耐えられる丈夫で安定した構造になっていることをいいます。一般の建築物はこの構造となりますが、地震力が直接建物に伝わるため、他の工法より地震の揺れは大きくなります。免震、制震、耐震各構造は、それぞれ全く異なる発想から成り立っている構造です。

殺菌や除菌は滅菌や消毒と異なるまさか

消毒薬や洗剤などで表示のある「殺菌」や「除菌」という用語には明確な定義はありません。殺菌とは菌を殺すという意味ですが、全ての菌を殺さない場合も使われる用語で、滅菌や消毒とは異なります。除菌は手を洗うことでも除菌といいます。

「抗菌」という用語はJIS規格にありますが、製品表面の細菌増殖を抑制、あるいは阻害することで、細菌だけが対象となります。かびや黒ずみの除去は抗菌効果の対象外です。殺菌、除菌、滅菌、抗菌は似たような意味でまぎらわしい用語ですが、厳密には使い分けて使用されているのです。

給湯銅管の漏水事故のまさか

銅管は耐食性が良く、水への腐食や錆の発生がほとんどないことから、給湯管や空調機配管として使用されています。最近の給湯配管は樹脂管が使用されるようになりましたが、今でも銅管は広く使用されています。給湯銅管の接合部分は火器による「ろう接合」が一般的でしたが、最近では火器を使わない接合方法が使われてきています。

給湯銅管として使用する場合、配管内の一部が腐食して小さな孔（ピンホール）が生じて漏水事故をおこすことがあります。水質が原因との考えのほか、さまざまな要因が複合的に作用して発生しているとも言われています。

ゲリラ豪雨による都市部被害の避け方

ゲリラ豪雨で下水が逆流し、トイレや浴室、洗濯機排水口などから汚水が噴き出すことがあります。ゲリラ豪雨は短時間に大量の雨水が下水道管に流れ込むので、下水道管内の水位が上昇し、 逆流して被害が出てしまいます。トイレが流れにくくなったら注意が必要です。

対策としては、トイレや浴室、洗濯機排水口を20リットル程度の水を入れた「水のう」でふさぐ方法が有効です。「水のう」はゴミ袋やレジ袋を二重重ねにして作ることができます。

半地下や地下部が浸水すると外開きのドアは水圧ですぐ開かなくなります。避難できなくなる危険もあるので、土のうなどで雨水の侵入を防ぐ対策が必要です。

足場を倒壊させる原因のまさか

強風で足場が倒壊したというニュースがよくありますが、かなり頻繁に起こっているので注意が必要です。目隠しや防音のシートが張られている足場は風の流れを止めて煽られてしまうので特に危険です。強風時には一部のシートを外すなどの対策が必須ですが、予測不可能な事態で対応が遅れることも多いのではないでしょうか。

足場などの仮設工事管轄は労働基準監督署になります。足場の基準は建築基準法ではなく、厚生労働省労働安全衛生規則で規定されています。一定の高さや期間を超えた場合、足場の設置届を所轄の労働基準監督署に提出します。

足場の設計は専門の技術者が行いますが、仮設であることから、敷地条件から無理な計画を強いられることも多くあります。建物本体との緊結固定にも限界があり、倒壊の原因となることもあります。強風の際はできるだけ現場に近寄らないよう心がけましょう。

生活に合わせた新たな住まいかた

高齢化が進み、都心部でも空家が目立つようになってきました。以前のように二世帯三世帯で住むという時代ではなくなってきたように思えます。ただ、二世帯三世帯での生活にはメリットも多く、見直されてきているのも確かです。

生活に合わせた二世帯住宅やシェアハウス形式の住まいは、別れて暮らす家族を引き寄せ、理想的な家族の住まいとすることができます。二世帯三世帯で楽しく暮らす生活を考えてみませんか。新たな住まいかたを提案します。

ガルバリウム鋼板腐食のまさか

ガルバリウム鋼板は異なる金属と接触することで電食という現象を起こし、腐食することがあります。銅やステンレスとの 接触でも腐食することがあるので、異なる金属と接触する部分は絶縁措置が必要となります。

また、ガルバリウム鋼板は水溜まりができるような状況を放置することで腐食することがあります。軒下などの雨掛かりのない部分は、腐食の原因となる物質が外壁に付着し、雨に洗い流されないことで腐食が進行してしまうこともあります。

予測できないゲリラ豪雨まさかの被害

今日は東京都内でも激しい雷雨がありましたが、静岡県静岡市葵区井川では1時間に55.5ミリ、山梨県大月市では1時間に56.5ミリの非常に激しい雨が観測されました。

1時間に50ミリ以上の雨とは、滝のように降って傘が全く役に立たない状況で、車の運転も危険になるような雨量だといわれています。都市部での雨水の排水能力や建物の雨水排水計画は、1時間の雨量50ミリ前後が想定されています。これ以上の雨量の場合、短時間であっても処理しきれなければ洪水や浸水となってしまいます。

ゲリラ豪雨は台風と違って予測できない点に大きな問題があります。ゲリラ豪雨による都市部の被害は、川の近くとは限らないのが特徴で、地下室への浸水、下水道の逆流が原因となる被害、ベランダから室内への浸水などの被害があります。

建築物の敷地は道路より高いのが基本

建築物の敷地が道路より低くなる宅地は意外と多いと思いますが、じつは、建築物の敷地は道路より高くなければならないと法律で定められているのです。

建築基準法第19条によると、「建築物の敷地は、これに接する道の境より高くなければならず、建築物の地盤面は、これに接する周囲の土地より高くなければならない。ただし、敷地内の排水に支障がない場合又は建築物の用途により防湿の必要がない場合においては、この限りでない。」と定められています。

つまり、建築物の敷地は、支障なく雨水や汚水を排出できるよう、接道道路より高くなっていなければならないことが基本となっています。敷地が接道道路より低い場合、湿潤な土地や出水の多い土地の場合など、衛生上、安全上必要な措置を講じなければなりません。

ブロック塀と同じく安全点検が必要な擁壁のまさか

大阪府北部地震によって、ブロック塀が倒壊し、尊い人命が奪われてしまいました。以前から注意喚起されてきたのですが、ブロック塀の安全点検が一斉に行われるようになりました。

私の住む地域で通学路にもかかわらず安全性が疑われるブロック塀は多く見受けられます。近い将来の地震に備えて早急な対策が求められます。ブロック塀の安全点検も重要ですが、同様に擁壁の安全点検も早急に必要と思われます。

一般的に塀に利用されている軽量コンクリートブロック造を擁壁とすることは認められていません。2ｍ以下の擁壁であればブロック造が可能ということはなく、2ｍ以下であっても安全性を確認する構造計算は必要です。安全性が疑われる擁壁は、ブロック塀と同じくらい多く見受けられます。こちらも早急な対策が求められます。

遮音性能のまさか

室内にグラスウールなど吸音性の高い建材をは貼ると、音が吸収されて室内が静かになります。このことから、グラスウールに遮音性があると勘違いしがちですが、遮音性能は重量に関連するものなので、重量の少ないグラスウールは遮音性能が低いといえます。

遮音性能はコンクリートなど重量のある建材を使用することでその効果が得られます。外部の騒音はコンクリートのような重量のあるもので遮音することが効果的です。室内の騒音はグラスウールのような吸音材や防振材で音エネルギーを室内で減衰させることが効果的です。

地震ハザードマップもしらべましょう

ハザードマップは洪水ハザードマップだけではなく、地震ハザードマップもあります。安全は思い込みかもしれません。震度被害や液状化による地盤被害、建物被害や火災被害など、ご自宅が危険な区域に指定されていないか、災害リスクをしらべておきましょう。
国土交通省ハザードマップポータルサイト

構造用合板とは異なるコンパネのまさか

構造用合板は構造耐力上主要な部分に耐力壁や耐力床として用いられる合板です。コンパネとはコンクリートパネルの略で、コンクリート打設の型枠に用いられる合板のことで、構造用合板とは異なり、耐力壁や耐力床として使用できません。コンパネは表面が塗装されていて、釘うちではなくネジを利用して固定するのが特徴の合板です。

構造用合板やコンパネは、有害物質であるホルムアルデヒドの放散量をF☆～F☆☆☆☆で表示されています。屋内で使用する場合は放散量の少ないF☆☆☆☆が選択されますが、コンパネは外部で使う型枠用合板なので、F☆～F☆☆☆の製品が一般的です。屋内で利用するのはお勧めできないので注意してください。

対象外となる義務付け、保証のまさか

新築住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって引渡しから10年間、基本構造部分（基礎や柱、梁などの構造耐力上主要な部分及び雨水の浸入を防止する部分）について瑕疵担保責任を負うことが建設会社や売主に義務付けられています。

また「住宅瑕疵担保履行法」の施行によって、建設会社や売主が倒産した場合でも、基本構造部分の瑕疵については保険や供託によって資金が確保されることになりました。

ただし、建設業許可を受けていない業者はこの義務付けの対象外となります。また、地盤は10年間の瑕疵担保責任の対象となる基本構造部分に含まれていません。

屋根塗装リフォームでのまさか

スレート瓦屋根に塗装リフォームをする場合、「縁切り」といってスレート瓦の重なり部分の塗料に切り込みを入れる作業が行われます。

スレート瓦屋根は雨水や結露水を重ね部分から排出しています。塗装の際に重ね部分の隙間を塞いでしまうと雨水や結露水の逃げ場がなくなって下地を痛めてしまいます。これを避けるため「縁切り」という作業が行われます。塗装業者がこの作業を省くことはないと思いますが、今一度確認してみましょう。

塗装前に瓦と瓦の間にスペーサー（タスペーサー）を挿入する方法もありますが、シングル屋根や勾配3寸未満の屋根には利用できないとメーカー注意事項に記載されています。

シーリング修理方法でのまさか

外壁サイディングの継ぎ目やサッシとの取り合いなどにシーリングが使用されます。シーリングの修理方法には２種類の方法があります。

既存のシーリングを取り去り、新しいシーリングでやり直す方法は「シーリングの打ち替え」といいます。既存のシーリングの上に重ねて補修する方法を「シーリングの増し打ち、又は打ち増し」といいます。

シーリングの修理は「シーリングの打ち替え」が一般的ですが、目地の幅が狭く取り去ることが不可能な場合、雨漏りの原因となってしまう場合もあります。その際は「シーリングの増し打ち」を選択します。

修理方法を巡ってトラブルとなることもあるので、シーリング修理の際は修理の工法を確認しましょう。

耐震基準は建物が倒壊、崩壊しないことが基準

建築基準法による耐震基準は、昭和56年（1981年）6月1日以降に建築確認が許可された建物に適用されています。

耐震基準によると、極めて稀に発生する地震による力に対して、倒壊、崩壊等しない程度、稀に発生する地震による力に対して、損傷を生じない程度が基準となっています。 極めて稀に発生する地震とは数百年に一度程度の地震で、この地震によって建物が倒壊、崩壊することは避けなければならない、ということが基準となっています。

この地震の震度は6強～7程度と想定されますが、はっきりした数値で示されているわけではありません。条件によっては震度が低くても設計上の耐力を超えてしまうことがあるからです。

耐震基準改定後の建物でも耐震性に不安があるかたは、耐震診断で安全性を確認しておくと安心できます。生活に合わせた耐震補強

耐震補強工事でのまさか

築47年の木造2階建ての耐震補強工事で壁を解体したところ、アスベスト混入の断熱材がびっしり詰まっていると、現場の人から大慌てで連絡がありました。

壁には包装された断熱材がびっしり詰められていて、「日本アスベスト」と表示されていました。

製造元（現ニチアス株式会社）によると、住宅用断熱材は製造開始以来ロックウール断熱材が使用されていたとのことで、アスベストは入っていないことがわかりました。現場は一瞬凍りつきましたが、良い情報のおかげで安心して工事を進めることができます。